補助金を活用してお得なリフォームをしよう！給湯省エネ事業の活用例をご紹介します

近年、地球温暖化対策や省エネ推進の観点から、家庭での省エネ対策が注目されています。

その中でも、給湯設備の省エネ化は大きな効果が期待できる分野の一つです。本記事では、国が推進する給湯省エネ事業を活用した、お得なリフォーム方法をご紹介します。

1 給湯省エネ事業とは

給湯省エネ事業は、環境省が実施する「高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金」のことを指します。

この事業は、家庭用の給湯器を高効率なものに切り替えることで、CO2排出量の削減と光熱費の節約を同時に実現することを目的としています。

補助金の対象となる給湯器

補助金の対象となる給湯器には、以下のようなものがあります。

• ヒートポンプ給湯器（エコキュート）
• ハイブリッド給湯器
• 家庭用燃料電池システム（エネファーム）

これらの給湯器は、従来型の給湯器と比較して高い省エネ性能を持っています。

2 給湯省エネ事業の活用例

では、具体的にどのように給湯省エネ事業を活用できるのか、いくつかの例をご紹介します。

事例1: エコキュートへの交換

古い電気温水器をエコキュートに交換する場合、補助金額は8万円となっています。

加算要件を満たせば、最大13万円の補助金を受け取ることができます。

エコキュートは、大気中の熱を利用して温水を作るため、従来の電気温水器と比べて約3分の1の電力で済みます。

活用例

• 設置費用：50万円
• 補助金額：13万円
• 実質負担額：37万円

年間の電気代節約額が約6万円とすると、約6年で初期投資を回収できることになります。

事例2: ハイブリッド給湯機への交換

従来型のガス給湯器をハイブリッド給湯機に交換する場合、補助金額は10万円です。

こちらも補助要件を満たせば、最大15万円の補助金を受け取れます。

ハイブリッド給湯機は、ガス給湯器とヒートポンプ給湯器の長所を組み合わせたシステムで、従来型のガス給湯器と比べて約30％の省エネ効果があります。

活用例

• 設置費用：65万円
• 補助金額：15万円
• 実質負担額：50万円

年間の光熱費節約額が約4万円とすると、12.5年で初期投資を回収できます。

ハイブリッド給湯機は、ガスと電気の両方を使用するため、エネルギー価格の変動にも柔軟に対応できるメリットがあります。

この例では、初期投資は高くなりますが、長期的には大きな省エネ効果が期待できます。特に、お湯の使用量が多い家庭では、より大きな節約効果が見込めるでしょう。

例3: エネファームの導入

家庭用燃料電池システムであるエネファームを新規に導入する場合、補助金額は18万円となっています。

加算要件を満たせば最大20万円の補助金を受け取ることができます。

エネファームは、ガスから水素を取り出し、空気中の酸素と反応させて電気を作り出すシステムで、発電時の排熱も給湯に利用できる高効率なシステムです。

活用例

• 設置費用：150万円
• 補助金額：20万円
• 実質負担額：130万円

年間の光熱費節約額が約10万円とすると、13年で初期投資を回収できることになります。

3 補助金申請の流れ

1. 対象製品の選択：補助金対象となる給湯器を選びます。
2. 施工業者の選定：補助金の申請には、登録された施工業者を利用する必要があります。
3. 申請：施工業者を通じて補助金の申請を行います。
4. 工事実施：承認後、給湯器の設置工事を行います。
5. 補助金受取：工事完了後、補助金が支払われます。

まとめ

給湯省エネ事業を活用することで、初期投資を抑えながら省エネ性能の高い給湯器に交換することができます。

これにより、長期的には光熱費の節約につながり、同時に環境保護にも貢献できます。

リフォームを検討される際は、ぜひこの給湯省エネ事業の活用を検討してみてください。ただし、補助金の予算には限りがあるため、早めの検討と申請をおすすめします。

また、各地方自治体でも独自の省エネ補助金制度を設けている場合があります。国の補助金と併用できる可能性もあるため、お住まいの地域の制度も併せてチェックしてみるとよいでしょう。

省エネ対策は、家計の節約だけでなく、地球環境への配慮にもつながります。給湯省エネ事業を活用して、お得にエコなリフォームを実現しましょう。