お風呂リフォームで使える補助金制度を3つご紹介！

お風呂のリフォームは、50万円から300万円など比較的高額になるリフォームです。そのため少しでも費用を抑えたいところです。

お風呂を綺麗にリフォームをするために、「補助金なんて出るの？」と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、実は3つの制度があります。

知らずに工事をしてしまうともったいないですよね。そこで補助金制度について、どのような条件でもらえるのかについて簡単にご紹介いたします。

補助金がもらえるお風呂リフォームの種類

「補助金がもらえるのは、特別な条件があるんでしょ？」

もちろん条件はあるのですが、誰でも適用できる可能性があるものもあります。

大きくは、

・介護に必要なリフォーム

・バリアフリーのためのリフォーム

・子育て、省エネ化のためのリフォーム

の3つになります。

通常のリフォームをする際でも、上記の条件に当てはまるように工事内容を変更することで、お得にリフォームができる場合もありますので、ぜひ検討してみましょう。

お風呂リフォームで使える3つの補助金制度

では具体的に3つの補助金制度についてご紹介いたします。2022年度の補助金制度についてご紹介いたします。

・介護保険

・自治体の補助金制度

・国の補助金制度

それぞれ条件などが違うため、どれを利用できる工事か事前に知っておきましょう。

介護保険

介護保険の内容の中に、要支援・要介護認定者に対しての住宅改修工事が入っています。

介護のために必要な設備、リフォームをする必要がある場合に補助金がおります。介護する側の利便性を上げる工事にも適用されます。

・条件

要支援・要介護認定を受けている

改修を行う住居に居住している（福祉施設等に入所していない）

・補助金額

上限20万円の7~9割

自治体の補助金制度｜バリアフリー工事など

自治体ごとに異なった補助金制度があり、お住まいの自治体に詳しい内容は相談しましょう。主に、バリアフリー化を目的とした工事の補助金制度となります。

お風呂リフォームも、手すりを付けるなどの工事が対象になります。

例）東京都墨田区

・対象工事

バリアフリー改修工事の実施

（手すりの取り付け、段差解消、滑り防止、引き戸へ変更など）

・補助率

改修工事に要した費用のうち20万円を限度とし、利用者負担は工事費用の1~3割

各自治体によって、補助金・助成金の要件が決まっており、利用できないと思っていた工事にも利用できる場合がありますので、まずはお住まいの地方自治体に問い合わせてみましょう。

国の補助金制度｜子育て世帯及び省エネ住宅など

国の補助金制度で、「こどもみらい住宅支援事業」という、子育て支援及び2050年カーボンニュートラルの実現の観点から補助金事業が行われています。

・対象

1.こどもみらい住宅事業者と工事請負契約等を締結、リフォーム工事をする

2.リフォームする住居の所有者等である

・対象のリフォーム工事

断熱改修、エコ住宅設備設置、子育て対応改修、耐震改修、バリアフリー改修、空気清浄機・換気機能付きエアコン、リフォーム瑕疵保険等への加入など

非常に幅広い工事内容に対応しておりますので、ぜひ利用を検討してみましょう。